【AIを活用した新技術開発に着手】応用地質(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

【AIを活用した新技術開発に着手】応用地質(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

応用地質(株)は、東京都千代田区神田に本社を置く、地質調査会社(地質コンサルタント)の最大手である。建設コンサルタントとしての売上高も業界上位に位置する。1957(昭和32)年に「地質工学の創造」という理念のもとに創立され、2007年に50周年を迎えた。


1. 応用地質ってどんな会社?

1-1 ひとことで言うと

東京都千代田区神田に本社を置く最大手の地質調査会社(地質コンサルタント)

1-2 創業者と沿革

創業者:深田淳夫(写真奥)

昭和22年10月、北海道大学の助手として就任した深田淳夫(写真奥)が、同大学でアンモナイトの研究をしていた陶山國男(写真手前)と出会った。
昭和26年、ダム予定地の湛水域に広がる上部白亜紀層の層序を調べる目的で、深田は北大の学生と一緒に膨大なアンモナイトを採集した。その時、開発局がダムサイトを決めたり、原石山を決めたりするのに、深田らが作った地質図や地質断面図が大変重宝がられることがわかった。
昭和28年3月、深田は家庭の都合で北海道大学を辞め、新しく仕事を始めようと決意したとき、真っ先に東京の陶山を訪ねる。“理論派の陶山”と“情緒派の深田”という正反対の2人は、「地質」と「土木工学」の境界を開拓するため、地質の研究所設立の準備にとりかかった。深田の父の深田錠造から資金援助を受けて、深田地質研究所を昭和29年5月に東京都文京区本駒込に設立した。同年10月財団法人となる。

1957年5月2日 東京都中央区に株式会社応用地質調査事務所を設立。
1982年3月 本社を東京都千代田区九段北に移転。
1985年5月 社名を応用地質株式会社に変更。
1988年8月 株式を店頭公開。
1991年10月 東証二部上場。
1995年6月 東証一部上場。
2001年2月 本社内部署を除く全事業所でISO 9001認証取得。
2003年1月 全事業所でISO 14001認証取得。
2013年10月 本社を東京都千代田区神田に移転。
2014年3月 全事業所でISO 27001認証取得。

防災・環境分野で、安全で安心な社会の構築をサポート「応用地質株式会社」

https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/company-history/

地球のお医者さん「応用地質(おうようちしつ)」は地面から深さ数十メートル~数百メートルくらいの、わたしたちの生活に関わる地盤(じばん)の専門家です。地盤に関わるコンサルティングサービスのほか、地盤に関わる計測機器・システムを販売しています。

60年の歩み(沿革)

1-3 本社所在地とネットワーク

本社所在地:東京都千代田区神田美土代町7番地 住友不動産神田ビル9階

出典:https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/list-of-offices/

防災・環境分野で、安全で安心な社会の構築をサポート「応用地質株式会社」

https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/list-of-offices/

地球のお医者さん「応用地質(おうようちしつ)」は地面から深さ数十メートル~数百メートルくらいの、わたしたちの生活に関わる地盤(じばん)の専門家です。地盤に関わるコンサルティングサービスのほか、地盤に関わる計測機器・システムを販売しています。

事業所一覧

防災・環境分野で、安全で安心な社会の構築をサポート「応用地質株式会社」

https://www.oyo.co.jp/group-companies/

地球のお医者さん「応用地質(おうようちしつ)」は地面から深さ数十メートル~数百メートルくらいの、わたしたちの生活に関わる地盤(じばん)の専門家です。地盤に関わるコンサルティングサービスのほか、地盤に関わる計測機器・システムを販売しています。

グループ会社一覧

1-4 ビジョン・ミッション

■経営理念
・人と自然の調和を図るとともに安全と安心を技術で支え社業の発展を通じて社会に貢献する

■経営ビジョン
・地球にかかわる総合コンサルタントとして地域社会に貢献するとともに独創的な技術により新しい市場を自ら創造できる企業

■OYOグループビジョン
・地球科学に関わるグローバルな総合専門企業グループ

2. 応用地質の業績・主力商品・見通し

2-1 業績推移・見通し

▲連結売上高
2016年度 513億2000万円
2015年度 492億3000万円
2014年度 486億3000万円

▲連結営業利益
2016年度 15億7000万円
2015年度 21億8000万円
2014年度 42億1000万円

▲当期純利益
2016年度 13億8100万円
2015年度 23億6100万円
2014年度 35億5000万円

2-2 事業セグメントと業績内訳

▲セグメント別売上高(自  平成28年1月1日  至  平成28年12月31日)
調査・コンサルティング事業 392億9600万円
計測機器事業(国内) 29億900万円
計測機器事業(海外) 91億1800万円

▲地域別売上高(自  平成28年1月1日  至  平成28年12月31日)
日本 412億4600万円
北米 29億9300万円
その他 70億8300万円

2-3 主力事業

■国土マネジメント
・長期的な視点で、構造物の安全を考えます
OYOは、構造物の建設にあたって必要に応じた多面的な地盤調査を行い、安全で経済的な建設事業をサポートします。
また、建造物の維持管理については、非破壊探査などの技術を使って施設の健全度の検査・診断を行ない、
長期的な安全を視野に入れた効率的な維持管理サービスを提供します。

■情報サービス
・地盤が見えれば、リスクが見えます
建設事業において、地盤の性質を知り、災害リスクや環境リスクをあらかじめ想定しておくことは、事業の継続を図る上で欠かせません。
OYOでは、国内の都市部を中心に独自の地盤情報を保有しています。とくに首都圏の地盤について豊富な情報を提供しています。
これらの情報を活かし、地盤リスク評価の提供、構造物の耐震対策支援サービスを提供するほか、
お客様の商品の付加価値として、地盤情報をご利用いただくことも可能です。

■計測システム
・目的に合わせてシステム化できる計測機器・探査機器が充実
「自分たちで使うものは、自分たちで作る」そんな思いでOYOの機器事業は1957年にスタートしました。
物理探査機器、ジオテクニカル調査機器・モニタリング機器など
地盤にかかわるさまざまな計測機器を生み出し、技術の進歩に合わせ、開発、販売してきました。
その可視化技術、野外観測技術、遠隔通信技術は、社会の発展と維持に大きく貢献しています。
機器単体だけなく、お客様の使い勝手に合わせたシステムごと提供できるのがOYOの強みです。

3. 応用地質の経営者ってどんな人?

3-1 社長のプロフィール

代表取締役社長 成田 賢
昭和28年11月15日生
昭和54年4月 当社入社
平成9年4月 東京事業本部北関東事業部長
平成11年4月 関東支社長
平成13年10月 東北支社長代理
平成14年1月 東北支社長
平成14年3月 執行役員
平成16年3月 当社取締役
平成16年4月 常務執行役員
平成17年1月 業務統轄本部長
平成17年4月 専務執行役員
平成17年9月 業務統轄本部長兼新規事業企画室長
平成19年3月 当社取締役副社長
平成21年3月 当社代表取締役社長(現任)
平成21年4月 戦略事業推進本部長

3-2 発言、ブログ、エピソード

私たち応用地質と応用地質グループは、地質学、地球物理学、土質力学、土木工学、水理学、環境工学、生態学など、地球科学全般についての幅広い知識と豊富な経験を持つ専門技術者集団です。その専門知識と技術を駆使して、大地や地下水の性質、自然現象や災害現象実態などの実態や特性を調べ、さらに事業や社会への影響を予測・評価し、地球科学に関するさまざまな課題解決に向けて、最適な提案をしてまいります。

そして、将来にわたって安全で安心な社会、持続可能な社会の構築のために貢献していくことが、私たちの使命であると考えています。

チームで協力し合い、効率的かつ質の高いアウトプットを生み出す。これは、現在のOYOグループの在り方にも通底するものがあります。しかし、人や企業が協力し合うためには、共有する「核」が必要です。それが、「地球環境に対するトップレベルの技術を持ち、それを広く社会に役立てていく」という意欲であり、会社やグループの仲間たちとともに成長していこうという協調性とコミュニケーション力だと考えています。

4. 応用地質ではどんな社員が働いているの?

4-1 従業員数

連結2039人
単体1082人
(平成28年12月31日時点)

4-2 平均年齢

単体平均44.3才(平成28年12月31日時点)

4-3 平均勤続年数

単体平均16.9年(平成28年12月31日時点)

4-4 平均年間給与

単体平均651万344円(平成28年12月31日時点)

4-5 活躍する社員インタビュー、コメント

木佐貫 寛 2013年入社
工務本部 ジオテクニカルセンター 物理探査部門
私が所属している物理探査部門は、土木工事を実施する上で要求される地下構造や地盤の性質の把握、構造物(河川堤防やトンネルなど)の老朽化に伴う点検を主な業務としています。
物理探査は弾性波や電磁波などさまざまな物理現象を用いて、地表面から地下の構造を非破壊で調査する技術です。例えば、地盤の振動特性を調べることで建物の耐震設計の際に役立てることができますし、あらかじめ地中の埋設管の位置を調べておくことで、埋設管を傷つけることなく安全に土木工事を進めることができます。こうした多彩な物理探査手法から調査目的に合った方法を選び、ベストな成果を得ることが求められます。

木村 遼平 2013年入社
東北支社 サービス開発部
現在、社会インフラの調査や設計、津波避難計画、津波がれき処理計画、空中放射線量測定など、震災復興事業を中心に行っている東北支社に在籍しています。その中で私は、地滑りや土石流が多い地域の担当です。東北地方は震災復興に関する事業だけではなく、土砂災害に対する調査・設計も中心事業の一つとなっています。

5. 応用地質の人材採用・育成方法

5-1 採用に関する方針・施策

Q5 面接時に最も重視されることはなんですか?

特に技術系の方にはスキルの確認も行いますが、一番重視するのは人柄、そして当社への志望熱意です。

外国人採用

海外事業の展開を促進するため、2016年2名、2015年2名、2014年1名、2013年1名の外国人職員を定期採用しました。(2016年10月)

5-2 育成に関する方針・施策

当社では、一人ひとりの人材育成を大切に考えており、キャリアステップに合わせたきめ細かい教育カリキュラムを整えています。加えて、3つの教育制度を定め、これを中心として教育・研修体制に注力しています。

専任指導員制度
新入社員については、入社後1年間、専任指導員がついて指導を受けます。この間に社員としての意識、基本的なシステムの習熟、仕事の進め方の基礎、さらには社会人としての意識を身につけます。

自己申告制度
毎年7月に、社員が上司と直接面談を行う自己申告制度を設けています。これは、今後取り組みたい仕事や目標、現状の問題点などを話し合うものです。これにより、会社と社員との相互理解、社員のモラル向上などをあらためて図り、的確な人事管理と人材育成を行っています。

集合研修
教育・研修体系に基づいて各種の集合研修を実施しています。分野の別なく多くの人と議論して知識・体験を共有したり、大規模な装置を使う現場実習を共同で行ったりと、自分一人では習得しにくいものについて同僚とともに研修を行います。

5-3 評価・報酬に関する方針・施策

インセンティブ株式報酬制度

従業員(当社の従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員を含む)に対する新たなインセンティブプラン「株式給付信託(J-ESOP)」を導入しました。
これにより、当社の株価や業績と従業員の処遇の連動性をより高め、経済的な効果を株主の皆様と共有することにより、株価及び業績向上への従業員の意欲や士気を高めることを期待しています。(2014年2月13日)

給与
経験・年齢・能力を考慮の上、当社規定により決定します。

昇給賞与
昇給/年 1 回(4 月)、賞与/年 2 回(6 月、12 月)

6. 応用地質出身者(OB・OG)にはどんな人がいるの?

福代秀洋
出雲市議会議員 出雲市議会副議長
平成元年 島根大学理学部地質学科卒業
平成元年 応用地質株式会社入社
平成5年 大福工業株式会社入社
平成11年 出雲市議会議員
平成13年 株式会社ダイニ代表取締役
平成25年 出雲市議会副議長

7. 応用地質の福利厚生は?

各種社会保険・労働保険完備、自己啓発支援制度、従業員持株会、 住宅斡旋制度、住宅費補助制度、財形貯蓄制度、グループ保険、退職金・年金制度など

8. 応用地質の新卒採用、中途採用の求人は?

防災・環境分野で、安全で安心な社会の構築をサポート「応用地質株式会社」

https://www.oyo.co.jp/recruitment/

地球のお医者さん「応用地質(おうようちしつ)」は地面から深さ数十メートル~数百メートルくらいの、わたしたちの生活に関わる地盤(じばん)の専門家です。地盤に関わるコンサルティングサービスのほか、地盤に関わる計測機器・システムを販売しています。

採用情報

 

9. 応用地質のキャリコネ、Vorkers、転職会議、カイシャの評判の総合評価や他口コミ項目を見る

10. 応用地質の、業界平均と比較したホワイト・ブラック企業度は?

 

この企業情報の記事作成

関連する投稿


株式会社ジョイックスコーポレーションに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

株式会社ジョイックスコーポレーションに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

「ポール・スミス」や「ランバン」「ヴィヴィアンウエストウッド」等の海外有名ブランドのアパレル製品の販売・企画を行う。伊藤忠商事株式会社の100%出資子会社である。アパレル業界が苦境を強いられる中、メンズ商品への強いこだわりのもと、堅調な売上を維持している。

東京都千代田区 アパレル 非上場 伊藤忠商事グループ


住商セメント株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

住商セメント株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

セメント関連分野の国内販売を担う住友グループ専門商社。セメント・生コンクリートを中心とした土木建築関連の製品及び原材料の販売を行う。羽田空港国際線ターミナルや三越銀座店(2015年改装)への生コンクリート納入実績を持つ。2003年より九州のグループ会社ホリデン生コンにて生コンクリート製造を開始し事業の幅を広げている。

東京都千代田区 ガラス・セメント 非上場 住友商事グループ


伊藤忠プラスチックス株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

伊藤忠プラスチックス株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

合成樹脂製品を取り扱う専門商社である。包装材料・産業資材・電子材料・合成樹脂原料の4つの事業を展開。食品のパッケージ、建築資材、家電製品の資材やパソコンなどの電子機器材料を開発・供給するなど多種多様な製品を取り扱う。海外市場で合成樹脂の需要が高まっており、伊藤忠グループと連携し素材の輸出、トレード業務にも注力している。

非上場 東京都千代田区 商社 伊藤忠商事グループ


【リクナビ】(株)リクルートキャリアに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

【リクナビ】(株)リクルートキャリアに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

リクルートグループの人材事業のうち、新卒・中途入社などの正社員雇用部門を担当している企業。2012年に株式会社リクルートのHRカンパニーと株式会社リクルートエージェントが事業統合し、現在の社名となった。「リクナビ」を始めとする各種メディア展開のほか、人材紹介・選考支援事業、グローバルなマッチング事業等も行う。

東京都千代田区 人材・介護 非上場 リクルート


【軸受のパイオニア】日本精工(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

【軸受のパイオニア】日本精工(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

1916年に日本で初めて軸受(ベアリング)の開発・製造を成功させた会社。売り上げの6割を占める軸受けのほか、自動車の電動パワーステアリング、工作機械のボールねじなどを手がける。ボールねじは世界首位、電動パワステは2位、軸受けは3位。[NSK]

鉄鋼・非鉄金属 東京都品川区 東証一部 JPX日経400


最新の投稿


三井物産セキュアディレクション株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

三井物産セキュアディレクション株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

東京都中央区に本店を置く、三井物産グループのセキュリティ部門を網羅する会社。情報漏えい調査、セキュリティ診断、セキュリティ監視、セキュリティコンサルティング、内部統制支援などを提供している。企業だけでなく官公庁や地方自治体への導入実績が多数あり、それぞれの業界に向けたサービスを展開させている。

非上場 東京都中央区 三井物産グループ セキュリティ


株式会社ジョイックスコーポレーションに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

株式会社ジョイックスコーポレーションに就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

「ポール・スミス」や「ランバン」「ヴィヴィアンウエストウッド」等の海外有名ブランドのアパレル製品の販売・企画を行う。伊藤忠商事株式会社の100%出資子会社である。アパレル業界が苦境を強いられる中、メンズ商品への強いこだわりのもと、堅調な売上を維持している。

東京都千代田区 アパレル 非上場 伊藤忠商事グループ


東芝三菱電機産業システム株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

東芝三菱電機産業システム株式会社に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

東芝と三菱電機から引き継いだ技術力を基に、パワーエレクトロニクス、回転機、エンジニアリングなどを開発・製造しさまざまな産業を支えている。製造業プラント向け電気設備の分野で、国内トップクラスのシェアを誇る。近年はグローバル展開に力を入れ、海外売上比率は3分の1が海外である。

東京都中央区 非上場 東芝グループ 電気・電子


株式会社荒井製作所に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

株式会社荒井製作所に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

東京都に本社を置く、自動車部品メーカーである。バイク向けオイルシールの販売シェアは70%を占める。自動車のみならず農耕機械、OA機器、モータースポーツなど幅広い分野で製品を開発製造している。1981年にインドネシアに合弁会社を設立以来、アメリカ、中国など7か国に関係会社・製造拠点を構えグローバルに展開している。

非上場 東京都中央区 自動車関連


「ホワイト企業アワード」のエントリー企業を募集中 締切は1月31日

「ホワイト企業アワード」のエントリー企業を募集中 締切は1月31日

一般財団法人 日本次世代企業普及機構(通称:ホワイト企業普及機構)は2019年1月31日(木)まで、第4回「ホワイト企業アワード」のエントリー企業を募集している。応募対象は、ホワイト企業認定の理念に共感し、認定を取得する(あるいはすでにしている)企業。事業規模は問わない。

ホワイト企業


wiget_w640
wiget_w300 wiget_w300
wiget_w300