【連結売上9兆円】(株)日立製作所に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

【連結売上9兆円】(株)日立製作所に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

売上高9兆円を誇る国内最大の総合電機メーカー。情報・通信システムや電力システムなど社会インフラ事業にシフトし、2016年度に日立物流の株式をSGHDに、日立キャピタルの株式をMUFGに売却。連結子会社は864社、持分法適用会社が388社(2017年3月31日現在)。中途採用は年150人程度で推移。


1. 日立製作所ってどんな会社?

1-1 ひとことで言うと

株式会社日立製作所は日本最大手の電機メーカーにして世界最大の企業の1つである。

日立グループの主要企業まとめ

https://tenshock.biz/articles/3907/

売上高9兆円を誇る国内最大の総合電機メーカー「日立製作所」を頂点とする日立グループ。23の連結子会社と3つの持分法適用会社(いずれも国内企業のみ)をまとめてみました。日立グループに就職・転職するなら知っておきたい情報です。

1-2 創業者と沿革

小平 浪平(おだいら なみへい、1874年1月15日 - 1951年10月5日)
日本の技術者・実業家で、株式会社日立製作所の創業者である。
東京帝国大学工科大学電気工学科(現東京大学工学部)を卒業し、日立製作所取締役社長や同社の専務取締役などを歴任した。
1910年には、国産初の5馬力誘導電動機(モーター)を完成させた。

1910年 創業、5馬力誘導電動機を完成。久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足。
1911年 2kVA変圧器を完成。
1914年 交流電流計・電圧計の製作を開始。
1916年 10,000馬力水車を完成。扇風機の製作を開始。
1920年 日立・亀戸の両工場を擁し、株式会社日立製作所として独立。
1921年 日本汽船株式会社より笠戸造船所を譲受、笠戸工場増設。
1924年 ED15形電気機関車を完成
1930年 柱上変圧器の製作を開始。
1931年 10,000A水電解槽を完成。

沿革:日立

http://www.hitachi.co.jp/about/corporate/history/index.html

日立グループの沿革を紹介するページです。

※1910年創業。久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足し、5馬力誘導電動機を完成。

1-3 本社所在地とネットワーク

本社
東京都千代田区丸の内一丁目6番6号

国内所在地一覧:日立

http://www.hitachi.co.jp/about/corporate/location/index.html

日立製作所の国内の所在地を紹介するページです。

グループ会社一覧:国内:日立

http://www.hitachi.co.jp/about/corporate/group/index.html

日立グループのポータルサイトです。製品・サービス情報、会社情報、採用情報、IR情報などを掲載しています。

グループ会社一覧:海外:日立

http://www.hitachi.co.jp/about/corporate/group/all/global.html

日立グループのポータルサイトです。製品・サービス情報、会社情報、採用情報、IR情報などを掲載しています。

1-4 ビジョン・ミッション

■MISSION 企業理念:日立グループが社会において果たすべき使命  
 優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する
■VALUES 日立創業の精神:ミッションを実現するために日立グループが大切にしていく価値 
 和・誠・開拓者精神
■VISION 日立グループ・ビジョン:これからの日立グループのあるべき姿 
 日立は、社会が直面する課題にイノベーションで応えます。優れたチームワークとグローバル市場での豊富な経験によって、活気あふれる世界をめざします

2. 日立製作所の業績・主力商品・見通し

2-1 業績推移・見通し

▲売上収益
2018年3月期 9兆3686億円
2017年3月期 9兆1622億円
2016年3月期 10兆343億円
2015年3月期 9兆7749億円
2014年3月期 9兆6664億円

▲調整後営業利益
2018年3月期 7146億円
2017年3月期 5873億円
2016年3月期 6348億円
2015年3月期 6413億円
2014年3月期 6047億円

▲親会社株主に帰属する当期利益
2018年3月期 3629億円
2017年3月期 2312億円
2016年3月期 1721億円
2015年3月期 2174億円
2014年3月期 4138億円

日立製作所過去10年の売上高・営業利益の推移(スマートホンではタップ、PCではマウスオーバーで詳細が表示されます)

2-2 事業セグメントと業績内訳

▲セグメント別売上構成比(IFRS)
2018年3月期
情報・通信システム(20%)
社会・産業システム(23%)
電力装置・システム(11%)
建設機械(9%)
高機能材料(16%)
オートモティブシステム(10%)
生活・エコシステム(5%)
その他(物流・サービス他)(6%)

▲地域別セグメント売上収益構成比(IFRS)
2018年3月期
国内(50%)
海外アジア(22%)
北米(13%)
欧州(10%)
その他地域(5%)

2-3 主力事業

■社会・産業システム
人々の生活を支えるインフラである鉄道車両・運行管理システム、発電システム・送変電システムに加え、エレベーター・エスカレーターや水処理システムのほか、製造現場を高度化する産業ソリューションや機器を提供しています。高い信頼性による豊富な実績とデジタル技術を活用し、顧客の課題やニーズの多様化に合わせた最適ソリューションをグローバルに提供していきます。

■情報・通信システム
金融をはじめとした幅広い事業分野で得た豊富なノウハウと先進のITを融合することで、コンサルティングからシステム構築、運用・保守・サポートまでのシステムライフサイクル全体を通じて、お客様の多様なニーズに対応するITサービスを提供しています。

■高機能材料
これまで蓄積した技術力とノウハウを生かし、特殊鋼、磁性材料、電線・ケーブル、半導体・ディスプレイ材料、機能性材料、合成樹脂加工品など、幅広い材料・部品を手掛け、IT・家電関連や自動車関連分野などにおける各種製品の高度な機能を支えています。

■オートモティブシステム
オートモティブシステム部門では、超低燃費でより安全・快適なクルマづくりに貢献するため、「環境」「安全」「情報」分野における自動車部品の電子・電動化など、モビリティテクノロジーのイノベーションに取り組んでいます。

■電子装置・システム
電子装置・システム部門では、日立グループの最先端技術を活用し、情報社会を支える半導体製造装置、電子部品加工装置や放送・映像、無線通信システム、人々の健康な生活をサポートする医療・検査システムを提供しています。

日立製作所、鉄道ビジネスユニット事業の目標は2020年代前半まで1兆円の売上収益 1兆円の売上収益、アリステア・ドーマー CEO「これは達成できると自信を持っている」

http://travel.watch.impress.co.jp/docs/news/1064303.html

 日立製作所は6月8日、報道関係者やアナリスト、機関投資家を対象にした「Hitachi IR Day2017」を開催。日立製作所の執行役専務 鉄道ビジネスユニットCEOのアリステア・ドーマー氏が鉄道システム事業について説明した。

3. 日立製作所の経営者ってどんな人?

3-1 社長のプロフィール

日立製作所 社長兼CEO(最高経営責任者)
東原 敏昭
1977年3月に徳島大学工学部卒業。同年4月、日立製作所入社。1990年9月にボストン大学大学院コンピュータサイエンス学科修了。1999年4月電力・電機グループ大みか電機本部交通システム設計部長。2006年1月に情報・通信グループ情報制御システム事業部長。2007年4月に執行役常務 電力グループCOOに就任。2010年6月、日立プラントテクノロジー代表取締役 取締役社長。2013年4月に日立製作所 執行役専務 医療事業担当、インフラシステムグループ長兼インフラシステム社社長。2014年月6月、代表執行役 執行役社長兼COO兼取締役に就く。2016年4月から現職。1955年2月16日生まれ。

3-2 発言、エピソード

18年度は3カ年の中期経営計画の最終年度で売上高10兆円、売上高営業利益率8%以上、最終利益4000億円を目標に掲げている。売上高はM&A(企業の合併・買収)のタイミング次第だが、利益にはこだわり、グローバル企業へさらなる進化を遂げる1年にしたい

日立製作所の東原敏昭社長は(2018年6月)8日、東京都内で開いた投資家向け事業説明会で、英国での原子力発電所新設計画について「推進していく」と述べ、意欲を示した。日立は今月(2018年6月)、英政府と本格交渉に向けた協議を進めることで基本合意。東原氏は、投資を最終判断する平成31年に向け「経済合理性を最優先に臨む」とし、リスクや採算性を英政府と慎重に協議した上で決断する姿勢を強調した。

 2016年に日立キャピタルと日立物流を(株式売却によって)連結対象から外したこともあり、2017年3月期の連結売上高は9兆円を見込んでいます。中計(2019年3月期)で掲げている売上高目標の10兆円に比べて、マイナス1兆円からのスタートになります。
 2017年3月期の営業利益当初は5400億円と予想していましが、5600億円に上方修正しました。営業利益率は6.2%。過去には業績見通しを下方修正したことがありましたが、今回は株主の皆さんの期待通りに利益を出したいと思っています。

 日立の東原敏昭 執行役社長兼CEOは、(中略)「スピード感を持った対応が重要だと感じた。日立は、顧客と一緒に課題を共有し、ビジネスモデルを具現化し、運用、保守までを含めたパートナーになることを目指している。課題解決の提案だけで終わる会社ではない、プロダクトを納入して終わりという会社でもない。エンド・トゥ・エンドでパートナーになることを目指す。日立はプロダクトを持ち、OTとITを持つ。こうした企業は世界的にも少ない。その強みを生かしていきたい」と話している。
 続けて東原社長は、「だが、日立には課題がある」とし、「世界的に見ると、セールスチャネルが足りないし、保守やサービスも強化する必要がある。イノベーションパートナーになるために必要な人材が不足している。そこに投資をしていきたい」と述べ、投資を加速させる意向を示す。

 M&Aに関しては私なりの考えがあります。目的はソリューションサービス事業を強化することです。企業を買収したはいいが、サービス事業を形にするまでに何年間もかかってしまうケースがありますが、これは避けたい。3〜5年先にキャッシュが入ってくるというのでは困るわけです。
 だから私は、プロダクト(製品)との抱き合わせで考えています。相手が強いプロダクトを持っていれば、すぐに利益が出ますから。
ーー買収先は優れた技術・製品を持っていて、優良な顧客を抱えているということが条件ということですか。
 その通りです。はっきり言うと、「相手のセールスチャネルも含めて買わなければいけない」ということです。さらには、先方にいる人材のスキル。特にソリューション案件を獲得するには人材が非常に重要になります。これらの点については、デューデリジェンス(資産査定)の段階で精査しないといけません。

※取締役4名に、社外取締役9名。社外取締役のうち5名は外国人。

4. 日立製作所ではどんな社員が働いているの?

4-1 従業員数

(連結)307,275人 2018年3月期末

連結 307,275人
 情報・通信システム   73,388人
 社会・産業システム   77,476人
 電子装置・システム   20,006人
 建設機械        23,469人
 高機能材料       51,709人
 オートモティブシステム 33,958人
 生活・エコシステム   11,290人
 その他         13,286人
 全社(本社他)      2,693人

単体 34,925人 (2018年3月31日現在)

4-2 平均年齢

単体平均 41.7歳(2018年3月31日現在)

4-3 平均勤続年数

単体平均 18.8年(2018年3月31日現在)

4-4 平均年間給与

単体平均 871万5191円(2018年3月31日現在)

4-5 社員インタビュー、コメント

岡田 諒
2010年入社
鉄道ビジネスユニット 営業統括本部 交通営業本部 営業
日立では、「やりたいようにやってみろ。責任は私が取る」と、上司が裁量大きく任せてくれます。そして、お客様と最前線で対峙している営業の主張には、技術部門も真剣に耳を傾けてくれます。構想と戦略をもって周囲を巻き込めば、営業からムーブメントを起こしていける。そこが魅力ですし、そのチャンスは今後ますます増大していきます。お客様と一緒に経営課題を発掘してビジネスを創出する、“協創”に力を入れているからです。モノに縛られずに、新しいサービスを続々と生み出していく可能性に満ちています。

落合 美帆
2004年入社
グローバル渉外本部 国際渉外部 主任 渉外
現在は、社会イノベーション事業における国際渉外活動を推進しています。世界各国におけるインフラシステム導入に向けた、官民連携や制度形成への政策提言を行うのが主な仕事です。対象国へどのような働きかけをしていくべきか?どのような制度・ファイナンススキームがあればプロジェクト組成に効果的か?社内のビジネスユニットの見解を踏まえ、実ビジネスを支える仕組みとなるよう、海外・日本双方の政府機関や民間の識者と議論を進めています。

大学卒業後は自動車関連のプラント設計・施工のエンジニアリング企業に3年間勤めていました。海外での新設プラントにも携わり、やりがいもありましたが、次第に学生時代の研究テーマであるエネルギー関連の仕事に就きたいという想いが強くなり、社会意義の大きな電力プラントに惹かれました。なかでも日立は日本を代表する企業でありながら、野武士的な人が多く、自由な社風で私にはその風土が合っていました。

転職のきっかけは、前業界の新たな成長の方向性が自分にまでは良く伝わってこなかったからです。将来の事業戦略がより明確に示されており、その中で自分がより成長でき、市場価値を高めていける業界はどこか考え、グローバルで伸びている企業を志望していました。

5. 日立製作所の人材採用・育成方法

5-1 採用に関する方針・施策

【 主体的に成長できる人財 】
こうした私たちの推進する「社会イノベーション事業」をグローバルに展開させていくために、最も大切なことは『人の成長』だと考えています。社会がとてつもないスピードで変化していく中で、誰かが答えを出してくれるわけでも、誰かが成長させてくれるわけでもありません。一人ひとりが広い視野をもって、主体的に成長していく意識を持つことが何より大切です。
日立では、こうした自ら成長していこうとする人財に対して、積極的に挑戦する場や、それを支える能力を育む教育機会を与えていきます。

【 高い志と挑戦 】
一人の力で何が変わるのか?一つの企業が社会にどんな影響を与えることができるのか?みなさんはたくさんの疑問をお持ちだと思います。しかし、私は「一人ひとりの夢と成長が、日立をそして世界を変えていく力となる!」そう信じています。
自らの知識・経験を駆使し、世界中のあらゆるリソースを組み合わせ、お客様や社会の課題に対し、新しい価値・答えを創り出し提供し続けていく・・・
これは決して簡単な道のりではありませんが、日立がやらなければならない、そしてやる価値があることです。

採用計画・実績(新卒)
2019年(計画)
技術系職種 500名
事務系職種 100名

経験者採用(技術系・事務系)
2013~2016年 150名

5-2 育成に関する方針・施策

日立では入社から2年目までを社会人・日立人としての基礎づくりの期間と考えています。じっくり密度の高い成長をしてほしいと思うからです。導入教育で社会人・日立人としての基礎を学び、責任ある仕事を任せていきます。その責任が少しずつ大きくなっていく間に、自主性と問題解決のスキルを身につけるようにしていきます。そして2年目の最後には自身の仕事を総括し、論理的に他者にプレゼンテーションする場があります。自己整理ができ、次のステップに進むためにとても役立つ場です。

社員一人ひとりの成長に繋がる多岐に亘る研修プログラムを用意しています。本人が学びたいプログラムを選択し、上司と相談して受講していきます。内容は海外ビジネスでも欠かせないネゴシエーションスキル、ビジネスリーダー育成、MBAに匹敵するようなプログラムまで、その数は数100にのぼります。

5-3 評価・報酬に関する方針・施策

2011年度、当時の中西社長が、GEやシーメンスと戦うグローバルメジャープレーヤーになる、と宣言し、そのための人事改革、具体的には人材マネジメントの一元化を図ることが決まりました。かつては世界950社がそれぞれの人事制度を運用し、評価制度も別でした。2012年度に従業員25万人分の情報をデータベース化し、同じ物差しで評価するようになった。幹部候補に国籍は関係ありません。女性も増やしています。女性管理職者は474人。2020年度には1,000人を目指します。
2016年度の新規採用は600人で、うち約1割が、海外の大学にいる日本人留学生や国内の外国人留学生です。採用時に、「みんな海外に行ってもらう」と伝えました。日本でしか働きません、と言う人は採りません。
(…)昇進の仕方も変えています。いままで35歳で課長、45歳で部長、50歳で本部長というペースでしたが、それではいつまでたっても取締役にはなれない。そこで今年から意図的に35歳から44歳の層を選んで、責任ある仕事を任せています。
(日立製作所 執行役常務CHRO兼人財統括本部長 中畑英信氏)

6. 日立製作所出身者(OB・OG)にはどんな人がいるの?

(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長 ビジネス・ブレークスルー大学学長
大前 研一 
1943年、福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号、マサチューセッツ工科大学(MIT)大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。日本支社長、本社ディレクター、アジア太平洋地区会長などを歴任。2005年4月に日本初の遠隔教育法による経営大学院「ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学院大学」を設立し、学長に就任。http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20110221/260939/

広瀬 正(ひろせ ただし)
慶應義塾大学理工学部、慶應義塾大学大学院理工学研究科卒業。株式会社日立製作所システム開発研究所にてOS/DBの開発及びエキスパートシステム、意思決定支援システム、AI(人工知能)関連研究・開発。1994年より、情報・通信事業グループの新事業企画、事業戦略の策定を担当。2000年より、米国シリコンバレーにてベンチャー企業への投資・企業育成を担当。スタンフォード大学ビジネススクール・コーポレートガバナンスコース修了。投資先ベンチャー企業のBoardメンバーとしてベンチャー育成を推進。2005年に日本へ戻り、日立製作所研究開発本部CVC室(コーポレート・ベンチャー・キャピタル)室長。同社退社後、2014年より大阪府立大学特認教授。

7. 日立製作所の福利厚生は?

各種社会保険、財形制度、年金制度、独身寮・社宅制度、総合病院、カフェテリアプラン制度など

社員やご家族が安心して生活を送ることができるように、生活の基盤である住宅関係や中長期の財産形成を中心にさまざまな福利厚生制度を整えています。
・住宅支援
住宅手当制度や寮・社宅制度によって皆さんの住居をサポートします。転勤などの際の住居の不安を解消する役割も果たしています。
・社員持株会
皆さんの財産形成をサポートする制度として、給与や賞与からの積立で日立製作所の株式を無理なく簡単に購入できます。奨励金も支給されます。

8. 日立製作所の新卒採用、中途採用の求人は?

株式会社 日立製作所 - 新卒採用情報

http://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/

日立製作所の新卒採用に関する情報お知らせしています。

9. 日立製作所のキャリコネ、Vorkers、転職会議、カイシャの評判の総合評価や他口コミ項目を見る

10. 日立製作所の、業界平均と比較したホワイト・ブラック企業度は?

 

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