【平均年収1077万円】東京エレクトロンの給与が高いのはなぜなのか

私たちの日常生活に欠かせないパソコンやスマートフォンなどの電子機器を作りだすエレクトロニクス産業は、日々隆盛を極めています。そんな絶好調の産業の根幹を支えているのが、今回取り上げる国内最大の半導体製造装置メーカーである東京エレクトロンです。

パソコンやスマートフォンだけでなく、車や交通システム、そして医療端末などのさまざまなものがネットワークにつながり、IoT（モノのインターネット）が生活のなかに普及しています。そして、このような電子機器やネットワークに必ず必要となるのが、半導体製造装置によってつくられる半導体です。半導体製造装置メーカーが存在することで、半導体市場と電子機器市場が成り立ち、またIoTが実現するといえます。

東京エレクトロンは、東京エレクトロン研究所という専門商社として1963年に東京赤坂に誕生しました。その後1970年代にメーカーへ転身しています。現在では、半導体製造装置メーカー業界において、売上高国内第1位、海外売上比率80％超を誇る優良企業です。

また東京エレクトロンは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

まず東京エレクトロンの平均年収がどれくらいの額なのかから見ていきましょう。

2018年3月期の有価証券報告書によると、東京エレクトロンの平均年収は1076.7万円です。

国税庁が行った2017年民間給与実態統計調査では、男女合わせた正規雇用者の平均年収が493.7万円であることから、どれだけ高い年収なのかがわかりますね。

では次に、同じ半導体製造装置業界であるSCREENホールディングス、日立ハイテクノロジーズの平均年収と比べてみましょう。
以下に各社の有価証券報告書に記載されている情報をまとめました。

東京エレクトロン：1076.7万円（2018年3月期）
SCREENホールディングス：912.7万円（2018年3月期）
日立ハイテクノロジーズ：840.8万円（2018年3月期）

こうしてみると東京エレクトロンの平均年収は他企業に比べ突出して高いことがわかります。

続いて、過去5年間における年収の推移を見てみましょう。

下は平均年収と平均年齢の推移を表したものです。

2014年3月期　756.4万円 （平均年齢 41.3歳）
2015年3月期　807.8万円 （平均年齢 42.2歳）
2016年3月期　903.1万円 （平均年齢 43.3歳）
2017年3月期　949.5万円 （平均年齢 43.9歳）
2018年3月期　1076.7万円 （平均年齢 44.2歳）
（出典：有価証券報告書）

東京エレクトロンの平均年収推移を見てみると、5年前の2014年3月期から毎年上昇しています。とくに目を引くのは、2015年同時期から2016年同時期の1年間で100万円近く増額していることです。

今回は半導体製造装置業界の中でも、同じ前工程のメーカー2社であるSCREENホールディングスと日立ハイテクノロジーと比べてみました。他のメーカーを寄せ付けない高い平均年収は、隆盛のこの業界の中でも、国内最大手としての納得の高水準です。2014年3月期の756万円から比べると、2018年同時期には1077万円で約1.42倍と大きな伸びを見せていることが、それを裏づける証拠といえそうです。

でもなぜ業界内でも群を抜いて年収が高いのでしょうか？

好調に支えられた高い営業利益率は、年収に確実にプラスの影響をあたえる一因であり、年収が高い理由のひとつです。2017年3月の実績における営業利益率は、国内平均約5％のところ、東京エレクトロンはその約4倍となる19.5％で高水準を記録しました。

また東京エレクトロンの時価総額のランクから、市場評価の高さもうかがえます。株式の時価総額におけるランキングでは、東証上場企業の約3500社の中で上位50位以内にランクインしており、投資家からの熱い視線は期待できるキャッシュといえるでしょう。

さらに東京エレクトロンは、高い収益性を支えるビジネスモデルも構築しています。製品の販売で終わることなく、販売後にも顧客との関係を築いて収益をあげる事業展開にも力を注いでいるのです。これまでに6万台を超える製造装置の納入実績をベースにして、販売後も製造装置のサポートを提供するフィールドソリューションビジネスの展開や中古装置の販売も行っています。つまり「作って終わり」ではなく、その後もアフターセールスとしてのメンテナンスやリユースの収益もあるということです。

業界の特徴や社内のシステムで年収が高くなることがわかりました。それでは社内ではどんな人、どんな仕事をしている人がより給与が高いのでしょうか。

職種や役職の違いではなく、ここでは業績に連動してボーナスが支払われることに着目してみましょう。

日本経済新聞が調査した2018年夏のボーナス平均金額ランキングにおいて、東京エレクトロンは第2位で、266万円を支給していることがわかりました。さらに驚きなのは、第1位で270万円を支給したディスコも半導体製造装置業界であることです。この2社の賞与の高さからも、業界全体の春が見えてきます。

東京エレクトロンの給与は査定評価で決まるようですが、業績の影響を大きく受ける賞与の金額が、最終的には年収金額を左右するといって間違いないでしょう。

年収の高さばかりに目を奪われがちですが、就職・転職を検討するにあたり気をつけなければならないことはないのでしょうか。

留意点の1つは、シリコンサイクルにより業績が悪化する時期もありうる点です。シリコンサイクルとは、半導体市場において3～4年周期で好不況を繰り返す現象のことをいい、業績に大きく影響を及ぼします。業績連動型であるがゆえに、悪化時は年収に影響があることを念頭におきましょう。

2つ目は、世界の半導体業界首位の存在です。かつて統合の話も出ていた世界第1位のアプライドマテリアルズは、統合の話が立ち消えになった今、再びライバル企業として台頭しています。日本で首位、世界第3位の東京エレクトロンの海外売上高比率は8割以上を占めていることもあって、競合は世界各社です。見据えるべき戦う相手は世界規模であると考えておく必要がありそうです。

ここまで東京エレクトロンの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

シリコンサイクルについて前述で触れましたが、そのサイクルそのものがなくなったという説が浮上しています。東京エレクトロンの好調な業績の背景として、データセンター関連の投資への意欲が旺盛なことが挙げられます。ビッグデータが普及し、人工知能の応用が進む現代において、人間を介さずにマシンによって生み出された情報はどんどん増え続けていくでしょう。データセンター向けの需要は今後もとどまることなく伸びると予想されており、サイクルそのものが消えた可能性があるといわれています。

さらに、異なる得意分野によってシェアが分かれている点も、半導体製造装置メーカーの特徴としてあります。その一例として、東京エレクトロンは、感光剤の塗布と現象を行う装置であるコータ/デベロッパにおいて90％のシェアを誇ります。競合同士が市場のシェアをすぐに奪い合うことはないでしょう。勢いを増す半導体製造装置産業が、日本そして世界のIoTを支えていくことは明らかです。国内最大の規模と待遇で実現したい人には東京エレクトロンは最上の環境といえるでしょう。

結論的には、就職・転職先として非常に魅力的だと言っていいでしょう。

東京エレクトロンに関する詳しい企業情報は以下の記事にまとめています。あわせてご覧ください。