【FAサプライヤー】CKD(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

世界のFAトータルサプライヤー

当社は1943年（昭和18年）に日本航空電機株式会社として設立され、1945年に中京電機株式会社と社名を変更し、真空管製造装置や蛍光灯製造装置などの自動機械装置の開発、設計、製造からスタートしました。
創立から70余年の年月の中で、今では自動機械装置は140商品群、空気圧機器・流体制御機器は7,000商品群、50万アイテムを揃えるに至りました。
これら製品は国内はもとより、海外の多くのお客様にもCKD商品をご利用いただいております。

「CKD株式会社」は元々「中京電機株式会社」という社名でした。
1979年に東証１部に上場するにあたり、今後は世界へ販路を拡大していこうということで、 「シーケーディ株式会社」へと社名を改称。2012年には、アルファベットの「CKD株式会社」へと改称をいたしました。CKDは「Creative Knowledge For Development」（人間社会の発展向上に尽くすための創造的な知識・知恵）を意味しています。

1943年 4月　名古屋市に 「日本航空電機株式会社」として設立、資本金1,000万円
　　　　　　航空機の電装部品等の製造販売を開始
1945年10月　社名を「中京電機株式会社」と改称
　　　　　　事業目的：電気機械器具の製造、修理、販売
1947年 5月　管球機械製造開始
1956年12月　各種ソレノイド及び空圧シリンダ、バルブの量産開始
　　　　　　 機械部門に加えて機器部門を確立
1961年 6月　愛知県小牧市に新工場を建設し、移転
1962年10月　名証2部に株式上場
1971年 2月　名証1部に株式上場
1979年7月 社名を「シーケーディ株式会社」と改称
同年11月 東証1部に株式上場
（略）
2012年7月 社名を「CKD株式会社」と改称

現在、15ヵ国72拠点に海外拠点ネットワークを展開。工場も中国・韓国・タイ・マレーシア・インドネシアに5工場あります。
今後も、欧州・北米・中南米・アジアを中心に販売拠点を増やしていく予定です。
商品群はすでに数十万点にもおよび、特に薬品自動包装システム、リチウムイオン電池用巻回機、半導体用流体制御システム機器等国内No.1のシェアがあり、海外においてもトップレベルの評価をいただいております。

新しい企業理念は当社グループの進むべき方向を明確にするため
「流体制御と自動化の革新」を明記し、社会に貢献することを宣言しております。
経営理念は、企業理念を実現するために全社員が守らなければならない約束ごとを5項目に分け、
全社員が責任を持って実行できる体制を目指してまいります。

■企業理念～Corporate Philosophy～
私達は創造的な知恵と技術で
流体制御と自動化を革新し
豊かな社会づくりに貢献します。

■経営理念
1.社会的責任の自覚
社員全員が社会的責任を自覚し、法を順守し、情報を開示し、社会の信頼が得られるよう誠実に行動します。
2.地球環境への配慮
地球環境に配慮した環境にやさしい商品の提供と、企業活動を通じて環境保全につとめます。
3.顧客志向の徹底
常に顧客志向の精神と謙虚な心で対応し、お客様に満足いただける製品とサービスを提供します。
4.技術革新への挑戦
世の中のトレンドを見極め、技術革新につとめ、魅力あふれる商品をタイムリーに提供し、業界のリーダーシップをとります。
5.人材重視の企業風土
一人ひとりの可能性と働きがいを大切にし、失敗を怖れることなく業務改革に取り組み、組織の強味を最大限に発揮できる企業風土をつくります。

創立から70余年の年月の中で、今では自動機械装置は140商品群、空気圧機器・流体制御機器は7,000商品群、50万アイテムを揃えるに至りました。
これら製品は国内はもとより、海外の多くのお客様にもCKD商品をご利用いただいております。

当社は10年VISIONとして、「世界のFAトータルサプライヤー」を目指すことを掲げました。販売面では更に多くの世界中のお客様への商品及びサービスの提供を目指し、昨年はオランダに販売子会社CKD EUROPE B.V.を、アメリカには先端産業の集積するシリコンバレーにテクニカルセンターを設立いたしました。
製品開発に於きましては、国内外の産業界で要求が高まりつつあるIoT化に対応する製品や電動製品の開発をスピード感をもって推進し、お客様の生産性や付加価値の向上に寄与してまいります。

今年の国内市場は後発薬の普及が見込まれる「医薬」、環境対応や自動運転技術の普及に伴い需要の高まる「カーエレクトロニクス部品」、人手不足を補う「ロボット」による自動化に期待する。海外も、中国をはじめとする東アジア・東南アジアでの人件費高騰や要求品質の厳格化で自動化ニーズが高まっており、機器需要は堅調と見ている。製品別には食品安全規格FSSC22000対応製品の拡販を強化、ダイレクトドライブモーターに加え電動アクチュエーターのバリエーションを増やし市場のニーズに応える。中国工場ではFPD製造設備向け機器製品の生産機種を増やし、自動車メーカー・部品メーカーの進出が活発なメキシコでは営業拠点の活動を本格化するなど、ユーザーへのサポート機能強化も進め、商品・販売・生産のGLOBAL化を推進していく。

連結　2,248人（臨時従業員数 523人）
　自動機械部門 407人 (同 67人)
　機 器 部 門　1,684人(同 441人)
　全社 ( 共 通 )　157人(同 15人)
単体　2,248人 (同 523人)　2018年3月31日現在

41.6歳（単体 2018年3月31日現在）

17.4年（単体 2018年3月31日現在）

675万9675円（単体 2018年3月31日現在）

CKDでは将来のCKDを背負って立てる、会社の中核となる人材を求めています。その人材像の根本にあるのは、目標をもって努力でき、素直で行動力のある人材。そして、世の中の流れやスピードに対応できる、変化を恐れない人材こそ、CKDとともに未来へ成長できると考えています。 こうした基本的な人間性を見極めた上で、それぞれの職種への適性や求める能力の有無を見て採用を決定します。

▪営業
ユーザーと直接対話し、CKDの顔となる営業職の社員には、コミュニケーション能力と行動力、強い精神力が欠かせません。また、どんな状況においても常に前向きで、笑顔を忘れない明るい人柄であることも求められます。
▪技術
これからの技術者には商品を創造する技術力はもちろん、ユーザーと話ができるコミュニケーション能力も求められます。また、スピードに対応でき柔軟な発想力で、専門スキルが生かせる人、生かすための行動ができる人こそ、CKDが求めるエンジニアです。

教育制度
・入社時／導入教育、合同研修、工場実習、専門教育、OJT、フォロー研修
・その他／階層別教育、職能別教育、各種通信教育、大学・研究機関への留学など

■入社後の教育期間・内容
入社後はまず、文系・理系全員で1週間程度の集合教育を行います。主な内容は、ビジネスマナーの基本、会社に関する知識の習得です。この後、現場実習を実施し、7月以降翌年3月まで配属先でのOJT教育となります。OJT教育と平行して、各部門で用意されている教育カリキュラムを受けて行くことになります。できるだけ早い時期により実践的な業務についてもらうよう考えています。

■教育制度
役職に応じて実施する階層別教育や女性社員の活性化を目的に女性キャリアアップ教育を設けています。また、技術職の方には、加えて「新人技術者講習」を定期的に実施しますので、技術的に分からないことが多くてもフォロー体制は万全です（もちろん、仕事中は先輩社員が色々と教えてくれます）。当社では『教育』を重要強化項目の一つとして大きく取り上げています。

【※2017年4月実績】
・初任給
［総合職］
228,000円（月給／院卒）
211,000円（月給／大卒）
211,000円（月給／高専卒：専攻科）　
186,000円（月給／高専卒：本科）
［一般職］
181,000円（月給／大卒）
・昇給 年1回（4月）
・賞与 年2回（7月・12月）

【※2016年4月実績】
・初任給　
［総合職］
227,000円（月給／院卒）
210,000円（月給／大卒）
210,000円（月給／高専卒：専攻科）　
185,000円（月給／高専卒：本科）
［一般職］
180,000円（月給／大卒）
・昇給　年1回（4月）
・賞与　年2回（7月・12月）
※新卒の場合

■出産・育児に関して
女性従業員が、安心して妊娠・出産できるように、また、育児をする男女従業員が家庭生活と仕事を両立できるような労働環境を整備することを目的として、様々な制度を充実させています。

具体的には、産前・産後には長期休暇を取得できる「産前産後休暇」や、産後も、育児に力を入れていただきたい想いから、「育児休暇制度」があります。仕事をする中でも、通常勤務時間より早く退社できる「時短勤務制度」や、出産や育児等の理由で退職した女性の再雇用を促進する「ジョブリターン制度」も導入しています。

また、2015年にはさらに制度の見直しがあり、有給休暇を時間単位毎で取得できる「時間単位有給休暇制度」が設けられました。

給与面については、「家族手当」でしっかりとフォローしています。これらの制度を活用し、産後に復職した女性従業員もたくさんいます。みなさんにとって働き易い環境づくりを、今後もしっかりと考えていきます。

これらの制度は、企業の社会的責任（CSR：Corporate Social Responsibility）の一環として、より一層力を入れて充実化を図っております。

■有給休暇の取得率
2015年度の有給休暇の取得平均は10.6日でした。（有給最大年間付与日数20日）有給休暇は、初年度は14日、その後は勤続を増すごとに2日づつ加算されていきます。ただし、20日が上限となります。
■独身寮に関して
残念ながらありませんが、通勤が困難な場合は、会社規定で借上寮制度（一定額の会社負担で賃貸マンションやアパートを借りる制度）を適用します。 原則として、通勤時間が家から勤務地まで2時間以上要する場合に、制度を適用できます。特に営業職の方は、入社時の配属勤務地や転勤先によってはこの制度の適用を受けるパターンが多くなります。