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【4年連続最高収益】日本電産(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

【4年連続最高収益】日本電産(株)に就職・転職するなら知っておきたい情報まとめ

モータ事業を中心に「回るもの、動くもの」に特化した応用製品・ソリューションも手掛ける企業。日本電産の製品は身の回りのあらゆるところで使用されている。精密小型モーターの開発・製造に関しては世界においてシェアナンバーワンである。本社所在地から長岡京の遺跡が発掘され、現在も地下に保存されている。


日本電産の業績が4年連続で過去最高、永守氏「売上高10兆円まで辞めない」 (1/2)

http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1704/27/news101.html

日本電産が2017年3月期の通期決算を発表した。売上高は5期連続の増収となった。中期戦略目標「Vision2020」達成に向けて新規M&Aや「働き方改革」を着実に進める方針も示した。

1. 日本電産ってどんな会社?

【電子部品業界研究】京セラ・TDK・日本電産・村田製作所比較――就職・転職するならどの会社?

https://tenshock.biz/articles/2716/

スマ―トフォンやタブレットから、自動車、工場機械までの幅広い分野で必要とされる「電子部品」。今回はこの業界のトップ企業である京セラとTDK、日本電産、村田製作所の4社の財務諸表の分析を基に、それぞれの会社のタイプを整理してみます。電子部品業界への就職・転職に役立てば幸いです。

1-1 ひとことで言うと

京都府に本社を置く日本の電気機器製造会社。

精密小型から超大型までの幅広いラインナップを誇るモータ事業を中心に、「回るもの、動くもの」に特化したモータの応用製品・ソリューションも手がけています。

1-2 創業者と沿革

創業者 永守重信
1967年、職業訓練大学校(現在の職業能力開発総合大学校)を首席の学業成績で卒業する。音響機器制作会社ティアックに就職後、同社子会社である山科精器取締役の経歴を経て、ティアックの持ち株を元に、1973年7月、日本電産を創業する。社長を含めて4人での創業であった。
出典:
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B0%B8%E5%AE%88%E9%87%8D%E4%BF%A1

1973年7月 京都市西京区に現代表取締役会長兼社長永守重信が資本金2,000万円で
      日本電産株式会社を設立
    8月 精密小型ACモータの製造・販売を開始
1974年10月 米国に代理店をおく
    11月 京都市中京区大宮に本社事務所を移転
1975年1月 アジア、欧州各国にも代理店を拡大
    2月 京都府亀岡市に亀岡工場を新設
    4月 ブラシレスDCモータの本格生産開始
1976年4月 現地法人・米国日本電産(株)を設立

沿革 | 日本電産株式会社 - Nidec Corporation

http://www.nidec.com/ja-JP/corporate/about/history/all/1970/

世界No.1の総合モータメーカである日本電産の沿革(日本電産全体)を紹介。「世界一になる!」この思いのもと、社員四名、小さなプレハブ小屋から日本電産はスタートしました。1970年代の当社成長の軌跡を掲載しています。

1-3 本社所在地とネットワーク

本社所在地
京都府京都市南区久世殿城町338

主要拠点情報 | 日本電産株式会社 - Nidec Corporation

http://www.nidec.com/ja-JP/corporate/network/

世界No.1の総合モーターメーカーである日本電産の主要拠点情報を紹介。本社・管理拠点、研究開発拠点、生産拠点や営業拠点など日本電産の国内外における主要拠点についての情報を掲載しています。

1-4 ビジョン・ミッション

■社是
 我社は科学・技術・技能の一体化と
 誠実な心をもって
 全世界に通じる製品を生産し
 社会に貢献すると同時に
 会社および全従業員の
 繁栄を推進することをむねとする。

■三つの経営基本理念
 1.最大の社会貢献は雇用の創出であること
 2.世の中でなくてはならぬ製品を供給すること
 3.一番にこだわり、何事においても世界トップを目指すこと

■三大精神
 情熱、熱意、執念
 知的ハードワーキング
 すぐやる、必ずやる、出来るまでやる

2. 日本電産の業績・主力商品・見通し

2-1 業績推移・見通し

▲売上高(連結)
2017年度 1兆4880億9000円
2016年度 1兆1993億1100万円
2015年度 1兆1782億9000万円

▲営業利益(連結)
2017年度 1676億3700万円
2016年度 1393億6600万円
2015年度 1176億6200万円

▲当期純利益(連結)
2017年度 1644億6000万円
2016年度 1110億700万円
2015年度 899億4500万円

2-2 事業セグメントと業績内訳

▲セグメントごとの売上高(連結)
 日本電産 323億9000万円
 タイ日本電産 895億7300万円
 シンガポール日本電産 528億8200万円
 日本電産(香港) 1289億4000万円
 日本電産サンキョー 1356億8700万円
 日本電産コバル 366億4900万円
 日本電産テクノモータ 614億7200万円
 日本電産モータ 2492億600万円
 日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ 2439億1400万円
 その他 1685億9800万円
(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)

▲地域ごとの売上高(連結)
 日本 2831億7800万円
 米国 2089億6400万円
 シンガポール 577億3300万円
 タイ 1058億9700万円
 ドイツ 895億7400万円
 中国 2930億5900万円
 その他 1609億600万円
(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)

2-3 主力商品

■精密小型モータ
パソコンやデータセンターで使われるHDD用モータは世界トップシェアを誇ります。
その他小型モータにはスマホ・携帯電話に使われる触覚デバイスに加え、ファンモータやOA機器用モータ、CD・DVD用モータなどがあります。

■車載及び家電・商業・産業用
車載には、世界トップシェアである電動パワステ用モータに加え、ポンプや先進運転支援システム(ADAS)向けセンサーなどがあります。
家電・商業・産業用にはエアコンを始め様々な製品に使用される中・大型モータがあります。

■機器装置
産業用ロボット、現金自動預け払い機(ATM)などに使用されるカードリーダ、半導体パッケージやタッチパネル用の検査装置、各種プレス機器等、各用途で高いシェアを誇っています。

3. 日本電産の経営者ってどんな人?

3-1 社長のプロフィール

代表取締役会長兼社長(CEO)
永守 重信

1944年8月28日生
1973年7月 当社設立、代表取締役社長 最高経営責任者(現任)
1997年3月 ㈱リードエレクトロニクス(現 日本電産リード㈱)取締役会長(現任)
2009年6月 日本電産サンキョー㈱取締役会長(現任)
2013年6月 日本電産シンポ㈱取締役会長(現任)
2014年6月 ソフトバンク㈱(現 ソフトバンクグループ㈱)社外取締役(現任)
2014年10月 代表取締役会長兼社長(現任)
2015年10月 日本電産エレシス㈱取締役会長(現任)

日本人長者番付12位、総資産額は35億ドル(約3890億円)。2017年、米フォーブスが発表したランキングに登場したのが、日本電産創業者で会長兼社長の永守重信である。

その一方で、「贅沢にはまったく興味がありません」と言い、歯ブラシは「出張先のホテルから持ち帰り」、ティッシュペーパーは「銀行が配っているものを使う」と公言する永守が、17年3月、京都学園大学の工学部新設構想のため、個人として100億円以上の寄付を発表した。18年春には同大学の理事長に就任予定だ。

3-2 発言、ブログ、エピソード

1979年、当社が世界に先駆けて実用化したブラシレスDCモータによるハード・ディスクの直接駆動方式は、この技術がなければ、その後のコンピュータの小型化は実現しなかったと言われています。当社はこれによりコンピュータをはじめとする世界市場への参入を確かなものにしたのです。
以降も、「世界初」、「世界最小」といった他社には真似のできない製品を次々と世に送り出し続けております。
今日では、精密小型から超大型までのあらゆるモータ、及びモータ周辺製品・応用製品にまで製品領域を拡大し、IT市場関連のみならず家電製品や自動車、OA機器、産業機器、環境エネルギーなどあらゆる分野に貢献を続けています。
「世界No.1の総合モーターメーカー」へ─グループ一丸となって世界各地からのご期待にお応えいたします。

基礎研究開発力、生産技術力、グローバル人材の3つが鍵と考えています。基礎研究開発力については2012年6月に中央モーター基礎技術研究所を、生産技術力については2015年10月に生産技術研究所を開設し、現在けいはんな学研都市に新棟を建設中です。この生産技術研究所の設立には、将来必要となる基盤技術を構築することと、各事業部、関係会社、開発センターが現在直面している品質や生産技術に関する問題を解決するという2つの目的があります。最後に、グローバル人材についてです。2017年3月に新しい研修センターが完成し、研修制度を益々充実させています。2016年度に国内外の日本電産グループから選抜した経営幹部候補を対象に「グローバル経営大学校」を開校しました。2017年度は第2期グローバル経営大学校と、対象階層を広げた「次世代グローバル経営人材育成プログラム」を同時に実施します。

4. 日本電産ではどんな社員が働いているの?

4-1 従業員数

■連結 107,062(臨時雇用者数 25,704人)
 日本電産 1,475人(同 182人)
 タイ日本電産 12,542人(同 5,088人)
 シンガポール日本電産 64人
 日本電産(香港) 235人
 日本電産サンキョー 13,769人(同 2,377人)
 日本電産コパル 7,429人(同 1,934人)
 日本電産テクノモータ 3,098人(同 2,287人) 
 日本電産モータ 20,949人(同 731人)
 日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ 15,784人(同 897人)
 その他 30,676人(同 12,166人)
 全社 1,041人(同 42人)
■単体 2,392人 (同 222人)
(2017年3月31日現在)

4-2 平均年齢

39.6歳(単体、2017年3月31日現在)

4-3 平均勤続年数

9.5年(単体、2017年3月31日現在)

4-4 平均年間給与

643万2512円(単体、2017年3月31日現在)

4-5 活躍する社員インタビュー、コメント

小河 清貴
2011年入社
技術/知的財産

現在は知的財産部に所属し、国内外問わず日本電産グループで生まれる発明の「他社特許リスク調査」、「発明発掘業務」、「特許権利化業務」を担当しています。
グループ各社の技術者とブレインストーミングを行いながら、新たな技術を発明として具体化していく業務が一番面白い部分です。技術者と活発な議論をするために他社技術動向を分析し、日本電産グループがどの国で特許を所有すべきか等の戦略を検討することも面白さの1つです。さらに、利益に変えるための活用を経営層などに提案する業務もとてもやりがいを感じます。

斎藤 ちあき
2012年入社
事務/購買

車載用モータに使うネオジムマグネットのグローバルリードバイヤーをしています。
他部署や他拠点も含め多くの役職者と相談し決定しなければならないことが殆どですが、担当者である私の意見も常に聞いてくれるので、自分の意見が通って仕事を前に進めていく時は、会社の将来を共に作り上げていく実感があり、大きなやりがいを感じます。

長澤 直裕
2013年入社
技術/開発 SPMS SPM事業部 開発第2部 第3G

製品の開発のために、毎日、モータの設計・試作・実機評価などの業務を行っています。
新製品・新市場・新顧客の開拓ということで、商品化されない案件は沢山あります。ただし、プロジェクトとして決定し、自らが設計・検証したモータが世の中に出回り始めた時、大きな達成感を得ることができました。(中略)普段の業務でも、難しい仕事を任せてもらえた時、またその業務を達成させることができた時、とても充実感を得られます。

中川 小百合
2003年入社
技術/研究 NCIS 研究第1部 2G

現在は関係会社と共同で車載カメラ用のレンズコーティング技術の向上を担当しています。
新しい技術開発をしているため、予想していなかった結果や現象を得ることがあり、その原因を解明していくのは世界が明るくなっていくようで非常に面白いです。また、そのために新しい分析装置を使用することがあり、ナノオーダーの表面状態や元素の配置状態など、今まで見えなかった世界を見ることができます。

5. 日本電産の人材採用・育成方針

5-1 採用に関する方針・施策

■求める人物像  
 1.「三大精神」に共感し、それを体現出来る人財  
 2.グローバルな視点を持って世界の変化を的確に捉え、 自ら変革を起こしていきたいという
  気概を持った人財  
 3.職務や役割に応じた高度な専門性を身に付け、それらを発信出来る人財

「社員の成長なくして、会社は成長しない」。これは創業者の永守重信が創業当時から言い続けている言葉です。日本電産では人材を「人財」と考え、成長戦略の礎となる最大の資産と位置づけています。日本電産が今後も持続的な成長を遂げていくために、このような資質を持った人財を求めています。

Q:どのような人材を求めていますか?
 何事にも情熱・熱意・執念を持って取り組める人を求めています。会社の成長と共に自分自身を
 成長させたい人、海外で活躍したい人はぜひ当社の扉をたたいてください。皆様のご応募をお待
 ちしております

5-2 育成に関する方針・施策

「100年後も成長し続けるグローバル企業」を目指し、
世界で活躍できる社員を長期的視野で育成するため、当社ではさまざまな研修制度を整えています。

■3ヵ年育成プログラム
入社から3年間にわたり、仕事の基本を習得するための教育を行っています。
1年目は社会人としての常識や業務の基礎知識を学び、2年目は業務遂行の方法について、
3年目はリーダーシップについて学ぶ、段階別の育成プログラムです。

入社前集合研修、フォローアップ研修、階層別研修等などを中心に、様々な研修を実施しています。今後も社員の要望を取り入れ、さらなる充実を図っていく予定です。
<研修の例>
・内定者教育(eラーニング(必須)、英語教育(任意))
・新入社員研修(入社時研修、半年後フォローアップ、技術者向けモーターカレッジ)
・3ヵ年育成プログラム
・階層別研修(新人、主任級、管理職、部長職)
・アセスメント研修
・技術者研修(新入社員向けモーターカレッジ、技術者レベルアップ教育、MOT研修)
・中途入社者研修
・自己啓発研修(ビジネススキル集合研修、外部スクールへの派遣、通信教育)
・英語研修(TOEIC対策プログラム、英会話プログラム、英語ビジネススキルプログラム)
・TOEIC社内試験あり
・グローバル経営大学校(経営幹部養成プログラム)

■人材育成・研修制度
グローバルカンパニーを目指す日本電産では、その実現のためグローバル人材の育成が最重要であると考えています。
そこで、各階層にあわせた階層別研修のほか、通信教育や語学教育、外部ビジネススクールへの派遣、技術者向けのMOT研修など、多岐にわたる人材育成・研修制度を用意しています。

【人材育成ビジョン】
100年後も成長を続けるグローバル企業としての人材を育成する

(中途入社研修)
 日本電産への理解・商品知識が深まるよう、すべての中途入社社員を対象に実施しております。
 1回の研修は最大3日間で構成され、座学だけでなく現場を見る機会も交えて行っております。

(グローバル経営大学校)
 2016年に各国の日本電産グループのリーダーを対象とした「グローバル経営大学校」を開講。
 2017年度からは次世代のリーダー候補を対象とした「次世代グローバル経営人材育成プログラ
 ム」も同時に開講しています。
 グローバル人材育成についてはこちらも併せてご覧ください。

(Nidecビジネススクール)
 他事業本部のことや、昨今のトレンド(働き方改革による業務効率向上など)を学んでいただく
 場です。90分任意参加のため、社員自身の教養が深まるきっかけ作りとして2012年から開講
 いたしました。

(語学教育)
 TOEICスコア別の英語研修を組んでおります。社員の英語力が向上することにより業務効率化を
 図り、働き方改革につなげることが目的です。

5-3 評価・報酬に関する方針・施策

■新卒採用
【待遇】
 博士了:月給 25万1,500円
 修士了:月給 23万4,500円
 学部卒:月給 21万500円
 高専・短大・専門卒:月給 18万5,500円
 ※2017年新卒採用時点
【昇給】
 年1回(4月)
【賞与】
 年2回(7月・12月)

■中途採用
【給与】:中途入社のハンディはありません。 ご希望をお伺いした後、ご就業いただく職務内容、
    ご自身のご経歴内容等をもとに決定させていただきます。
【昇給】/年1回(4月)
【賞与】/年2回(7月、12月)
(昇給・賞与評価の仕組み)
 年齢・性別等は関係ありません。 社内における「職務」の違い、職務における「成果と行動」を
 絶対評価により評価します。

6. 日本電産の出身者(OB・OG)にはどんな人がいるの?

川勝宣昭
ダントツコンサルティング代表取締役

日産自動車にて、生産、広報、全社経営企画、更には技術開発企画から海外営業、現地法人経営者という幅広いキャリアを積んだ後、急成長企業の日本電産にスカウト移籍。同社取締役(M&A担当)を経て、カリスマ経営者・永守重信氏の直接指導のもと、日本電産芝浦専務、日本電産ネミコン社長を歴任。
永守流「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」のスピード・執念経営の実践導入で破綻寸前企業の1年以内の急速浮上(売上倍増)と黒字化をすべて達成。
現在、DANTOTZ consulting(ダントツ コンサルティング)代表として中小企業から一部上場までのクライアント企業に対し、「速攻型市場攻略」の経営法を指導中。

岸本 忠昭 弁理士 岸本特許事務所所長

昭和51年4月 三田工業株式会社入社
昭和55年2月 本田技研工業株式会社入社
昭和56年9月 特許事務所(東京)入所
昭和60年11月 弁理士試験合格(登録番号:9272)
平成元年7月 日本電産株式会社入社
平成8年3月 特許事務所(大阪)入所
平成10年5月 岸本特許事務所開業
平成17年 特定侵害訴訟代理業務の付記登録 

太田 信彦
クロスポイント・アドバイザーズ パートナー

1988年、三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)入行。国内外M&A、日系企業の海外進出アドバイ
     ザリー業務に従事。ニューヨーク支店にては、非日系顧客対応並びにLBO融資業務等に
     従事
2000年、バンク・オブ・アメリカ証券にて投資銀行業務に従事
2003年、GEキャピタル入社。戦略営業推進室長、新商品開発部長として営業戦略の立案、
     ファイナンス商品の日本導入プロジェクトに従事
2006年、日本電産入社。企業戦略室を立上げ、国内外のM&A案件の施策立案、ソーシング、
     エクセキューション、PMIを統括
2010年、DeNA入社、経営企画本部事業戦略室長を経てサンフランシスコのDeNA Globalへ異動。
     ngmoco(現 DeNA West)の買収を手がけた後、海外事業開発を担当
2012年、KLab入社、サンフランシスコにてKLab Americaを設立。本社執行役員、
     KLab America CEOとして欧米マーケット向けの事業展開を統括
2016年6月、クロスポイント・アドバイザーズに参画

7. 日本電産の福利厚生は?

福利厚生アウトソーシングサービスの利用
確定拠出年金、確定給付企業年金、社員持株制度、
財形貯蓄制度、独身寮、借り上げ社宅制度、勤務地手当 単身赴任手当、各種社会保険、
時差勤務制度、在宅勤務制度※一定以上の等級の全社員対象他

8. 日本電産の新卒採用、中途採用は?

採用情報 | 日本電産株式会社 - Nidec Corporation

http://www.nidec.com/ja-JP/corporate/recruit/

世界No.1の総合モーターメーカーである日本電産の採用情報を紹介。日本電産の新卒採用、中途採用、障がい者採用および日本電産のグループ会社の採用に関する情報を掲載しています。

 

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